精神科を受診したことがない方は、初診料や通院にかかる費用について詳しく知らない方も多いでしょう。
どのような診察内容で、どのくらいの費用が必要になるのか事前に理解しておくと安心です。

この記事では、精神科の受診に必要な料金の相場を、初診・再診の場合に分けて解説します。精神疾患をお持ちの方が医療費を抑えられる方法も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

精神科の受診費用は初診で保険適用でも数千円程度とさまざまです。費用が気になる方でも事前に知識があると安心につながります。訪問看護ステーションくるみでは、受診や生活面の不安にも寄り添い、必要に応じて専門医につなぐサポートを丁寧に行います。

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精神科の初診にかかる受診料

精神科の初診にかかる費用は、2,000〜6,000円ほどです。初診にかかる料金には、以下のような項目が含まれます。

・初診料
・通院、在宅精神療法料
・各種検査費
・処方料、処方せん料
・時間外費用　など

上記の項目には診療点数が定められており、診察内容によってさまざまな加算が加わる場合があります。自己負担額の割合は年齢や所得などによって変化しますが、初めて精神科にかかる場合は6,000円以上用意しておけば安心でしょう。

参照：厚生労働省「医科診療報酬点数表」

精神科の通院にはいくらかかるのか

継続して通院する場合、再診費用1回あたりはおよそ1,500〜2,000円かかります。

受診の際にどのような検査・治療を実施したかで変わるため、再診費用に関わる項目を確認しておくと安心です。
それぞれの項目について、少し詳しく見てみましょう。

参照：厚生労働省「医科診療報酬点数表」

再診料

再診料は1回あたり700円ほど（3割負担で200円ほど）かかります。

再診料とは、初診以降毎回かかる費用です。上記の費用は、病床数が200床以下の病院やクリニックの場合であり、規模の大きい病院の精神科にかかった場合は費用が高くなる場合があります。

検査、診察料

さまざまな検査を行った場合、その検査の診療点数に応じた料金がかかります。

・心電図検査
・心理検査
・血液検査　など

検査によって費用には差があります。検査の項目が多くなったり、検査時間が長くなったりするほど、多くの費用が必要です。

薬の料金

診察を受け薬を処方してもらう際には、処方料がかかります。さらに、医師が薬剤師へ薬を処方するには処方せん料が必要です。

薬の処方料は、処方する薬の種類や量によっても変わります。

通院・在宅精神療法

精神科の受診で大きな金額を占めるのが通院・在宅精神療法の項目です。

精神科では、診察の時間によって費用が大きく変わります。たとえば「通院精神療法」では、再診5〜30分未満であれば3,300円（3割負担で990円）、再診30分以上になると4,100円（3割負担で1200円ほど）かかります。

また、通院・在宅精神療法は、初診・再診でも料金が異なるため、気になる場合は明細書を確認してみましょう。

関連記事：訪問看護の料金はどのくらい？負担を減らしたいときに使える制度を紹介！

その他の加算料金

夜間・休日・時間外加算など、さまざまな加算によって料金が上乗せされる場合があります。特に通常の診察時間外に受診すると、数千円費用が上乗せされることもあるため、受診する曜日や時間に注意が必要です。

平日の日中以外に受診する場合は、いつもよりも余裕を持ってお金を準備していきましょう。

精神科の診断書の費用相場

診断書の作成には自由診療の扱いとなり、保険は適用されません。一般的に3,000〜5,000円程度が相場ですが、用途によって異なります。就労に関する診断書、休職用の診断書、障害年金申請用の診断書などは書式や記載内容が異なり、費用が高額になるケースもあります。

精神科の料金が通常より高いケース

通常の通院費に比べて高額になるケースがいくつかあります。事前に把握しておくことで、予算計画や通院継続の安心につながります。

検査が実施されるケース

診察に加えて、血液検査や脳波検査、心理検査などが行われると、その分の費用が加算されます。症状を詳しく把握するために必要な検査であることが多く、診断の精度を高める目的で実施されます。検査内容によって自己負担額は変わるため、事前に説明を受けておくと安心です。

20歳未満

20歳未満の方が受診する場合、児童思春期精神医療に関する加算が算定されることがあります。成長や発達段階を考慮した診療が必要となるため、通常の診察とは異なる体制が取られることが理由です。自治体の医療費助成制度が利用できる場合もあるため、併せて確認するとよいでしょう。

夜間・早朝・休日に受診

夜間や早朝、休日に受診した場合は、時間外加算や休日加算が発生します。これは精神科に限らず、医療機関全般で共通する仕組みです。急を要する症状で受診する際にはやむを得ない場合もありますが、費用面が気になる場合は通常診療時間内の受診を検討するのも一つの方法です。

各種証明書（診断書）の発行がある

診断書や意見書などの書類作成は、保険適用外となることが多く、別途費用がかかります。内容や用途（休職、復職、各種申請など）によって金額は異なりますが、数千円程度の自己負担が発生するケースが一般的です。必要な書類がある場合は、事前に費用を確認しておくと安心です。

心理カウンセリングを受ける

保険診療とは別に、自由診療として心理カウンセリングや特定のプログラムを受ける場合、費用は全額自己負担となります。継続的に受けると負担が大きくなることもあるため、目的や頻度を相談しながら選択することが大切です。

オンライン診療を受ける

オンライン診療では、通常の診察料に加えてシステム利用料や通信関連の費用がかかる場合があります。通院の負担を減らせるメリットがある一方で、医療機関ごとに料金体系が異なるため、事前に確認しておくことが重要です。

保険適用外（自由診療）の場合の値段

心療内科・精神科では、診療内容によって保険が適用されず、自由診療（自費診療）となるケースがあります。自由診療の場合、診察料や治療費は医療機関ごとに設定されるため、金額に幅があるのが特徴です。内容によっては1回あたり数千円で済むこともあれば、継続的な通院により負担が大きくなることもあります。そのため、事前に料金体系や通院頻度を確認しておくことが安心につながります。

自由診療が高額になりやすい理由

自由診療は公的医療保険の制約を受けないため、専門性の高いカウンセリングや長時間の診察、独自の治療プログラムが提供されることがあります。こうした診療は、医師や専門職が十分な時間をかけて対応するため、その分費用が高くなる傾向があります。また、保険診療とは異なり自己負担が全額となるため、結果的に高額に感じやすい点も特徴です。

精神科の料金が高いために通えない場合の公的支援制度

経済的な理由で通院が難しい方のために、複数の公的支援制度があります。条件を満たすことで自己負担を大幅に減らせるため、事前に確認することが重要です。

自立支援医療制度

精神科に通いたくても、受診料の高さから通院が難しいという方は「自立支援医療制度」を活用することで費用を抑えられるかもしれません。

自立支援医療制度は、精神疾患を持っている方の1か月の医療費に上限を設け、上限額以上は国が負担する制度です。対象となる障害や治療はいくつかありますが、精神疾患による治療や通院は「精神通院医療」に該当します。

上記の制度を利用すると医療費の自己負担割合が1割となったり、上限を超える支払いがなくなったりするのです。

これらの制度を活用することで、医療費や税金の節約が期待できるでしょう。

参照：厚生労働省「自立支援医療制度の概要」

障害年金

精神疾患が長期にわたり日常生活や就労に支障をきたす場合には、障害年金を申請できる可能性があります。年金受給により生活費の補填が期待できます。

生活保護制度

経済的に困窮している場合は生活保護制度の対象となり、医療費が全額公費負担となります。条件は厳しいものの、最終的なセーフティーネットとして利用可能です。

精神科病院に行くお金がない場合は後払いできる？

精神科を受診した際、思ったよりも費用が高くなったらどうしようと不安な方もいるかもしれません。

精神科病院に限らず、医療機関によっては受診料の後払いが可能な場合もあります。これは「医療費あと払いサービス」などを導入している医療機関であれば、受診後に会計を待たずに帰宅できるようになります。サービスの利用には事前登録が必要な場合もあるため、準備しておくといざという時に役立つでしょう。

ただし、自立支援制度を利用している方は支払い方法が限定されてしまう可能性もあります。また、後払いサービスが導入されていない医療機関で、どうしても後払いでなければいけない事情があるときは、事務の方に相談してみてください。

精神科にいくらかかるのかを理解しておくと安心

精神科の診察料金は、受診の際に行った検査や治療によって異なります。継続して通院する場合、費用が大きくなってしまうこともありますが、支援制度をうまく利用すれば抑えられるかもしれません。

また、精神疾患は症状の強さや種類によって、通院が難しいこともあります。その場合は、訪問看護の利用を検討してみましょう。日常生活での支援や治療の継続、服薬管理などのサポートを受けられます。
『訪問看護ステーションくるみ』では、利用者さまとそのご家族一人ひとりに合った支援や看護を提供いたします。お困りのことがございましたら、こちらからお気軽にお問い合わせください。

関連記事：【精神科訪問看護師が解説！】精神疾患を抱える方への重要な看護師のコミュニケーション方法とは？

心療内科受診のハードルが高い場合

心療内科や精神科に「行ったほうがいいかも」と思っていても、実際に受診するまでに不安やためらいを感じる方は少なくありません。ここでは、受診のハードルを感じやすい理由と、状況に応じた選択肢について解説します。

心療内科のハードルが高いと感じる場合は

「大げさだと思われないか」「何を話せばいいかわからない」といった不安から、受診を先延ばしにしてしまうことがあります。しかし、心療内科は症状が重くなってから行く場所ではなく、違和感や困りごとを整理するための相談先でもあります。まずは一度話を聞いてもらう、という気持ちで受診を検討することが大切です。

学生におすすめの受診方法

学生の場合、費用や通院時間、周囲の目が気になり受診を迷うこともあります。そのようなときは、学校の保健センターや学生相談室を活用するのも一つの方法です。医療機関の受診が必要かどうかを一緒に考えてもらえるため、初めての相談先として安心感があります。

オンライン診療という選択肢

外出が難しい場合や、対面での受診に抵抗がある方には、オンライン診療という選択肢もあります。自宅から受診できるため、通院の負担を減らせる点がメリットです。ただし、症状や診療内容によっては対面診療が必要になることもあるため、状況に応じて使い分けることが大切です。

精神科へのハードルが高いなら訪問看護も一つの手

精神科訪問看護は、医師の指示書に基づき看護師などの有資格者がご自宅やグループホームを訪問し、症状や生活状況に応じた支援を行う制度です。訪問時間は30〜60分程度で、バイタル測定や服薬管理、問診を通じて状態を把握し、必要に応じて医師や福祉機関と連携します。入院や通院に比べて、ご本人のライフスタイルに沿った支援ができる点が特徴です。

大阪市や寝屋川市などを対象とする「訪問看護ステーションくるみ」では、地域の医療・福祉と連携しながら利用者とその家族を支える体制を整え、安心して生活を続けられるように全力でサポートしています。

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